結論:インシデントは「影響なし〜簡単な処置」の事象。報告が多いのは薬剤と療養上の世話
医療のインシデントとは、誤った医療行為などが起きかけた、または起きたものの、患者に影響がなかった、処置のいらない一時的な変化にとどまった、または簡単な処置で済んだ事象です(JCHO=独立行政法人地域医療機能推進機構の指針ではレベル0〜3a)。医療法と同施行規則に定義はなく、範囲は資料で違うので、自院の指針を確認します。
日本医療機能評価機構に届いた2025年のヒヤリ・ハットの報告(4〜12月、756機関)で多いのは、「その他」を除くと薬剤31.6%、療養上の世話22.4%、ドレーン・チューブ12.2%です(割合は当社計算)。300床未満では療養上の世話が最多です。参加を希望した病院中心の報告で、発生率ではありません。
防ぐには、人は間違えることを前提に、確認の手順と、報告を責めない体制を作ります。
医療におけるインシデントの定義
「インシデント」の語は、医療法にも医療法施行規則にもありません。定義しているのは、公的な資料や学会、各病院の指針です。
資料を並べると、患者への影響をどこまで含むかが、次の3段階に分かれます。
- 患者に影響が出なかったものまで:平成14年の医療安全対策検討会議の報告書
- 比較的軽い傷害や処置までを含む:JCHOの指針(レベル0〜3a)、日本医療機能評価機構のヒヤリ・ハット事例の報告範囲(消毒、湿布、鎮痛剤投与など)、産業医科大学病院(実害があったものも含むとし、区分はレベル3aまで)
- 害の重さに上限を書いていない:日本医療安全学会が掲載するWHOの定義(害を及ぼしたものと、そのリスクがあったもの)
JCHOの指針は、ある医療行為について次の3つを挙げています。患者には実施されなかったが、実施されれば傷害が予測された事象、実施されたが傷害を及ぼすには至らなかった事象、比較的軽微な傷害を及ぼした事象です。
1つの病院の定義の中でも、文言と区分で幅があります。QST病院は、文言では「患者に障害を及ぼすことなく」としながら、区分ではレベル3aまでをインシデントとしています。
患者以外を含むかも資料で違います。JCHOの指針は訪問者や医療従事者の傷害(その可能性を含む)も含め、日本医療安全学会は患者を対象とするWHOの定義を採用しています。
確認した資料に、看護師だけの定義は見当たりません。院内で報告や集計をするときは、自院の医療安全管理指針の定義を確認します。
ヒヤリハットとの関係
平成14年の報告書は「本検討会議では、同義として『ヒヤリ・ハット』を用いる」とし、JCHOの指針も「インシデント(ヒヤリ・ハット)」と書いています。これらの資料では、ヒヤリハットとインシデントは別の段階ではありません。範囲がより狭い資料については、よくある質問で触れます。
インシデントとアクシデントの違い:レベルで分ける
JCHOの指針は、患者への影響の大きさをレベル0〜5で分け、0〜3aをインシデント、3b〜5をアクシデントとしています。アクシデントは、防止可能か、過失によるものかにかかわらず、不適切な医療行為(必要な医療行為がなされなかった場合を含む)が、結果として患者に意図しない傷害を生じ、その経過が一定程度以上の影響を与えた事象です。
分かれ目は3aと3bの間で、消毒や湿布、皮膚の縫合で済めば3a、手術や人工呼吸器の装着、骨折などは3bです。各レベルの文言と事例はインシデントレベルの一覧、場面別の判定例は判定例にまとめています。
レベルの分け方や境目は施設で異なるので、自院の指針で確かめます。
医療におけるアクシデントの例
院内のアクシデントは、JCHOの指針ではレベル3b〜5です。濃厚な処置や治療を要した(手術、人工呼吸器の装着、骨折など)、永続的な障害が残った、死亡に至った事象を指します。JCHOの分類に当てはめると、転倒して骨折した場合は3bです(判定例)。
日本医療機能評価機構の事業への報告では、2025年4〜12月に報告義務対象の医療機関から届いた4,153件に、転倒747件、治療・処置では手技の間違い238件、体内への異物残存120件、部位間違い61件があります。
任意参加を含む2025年の6,118件の区分は、治療・処置33.5%、療養上の世話31.9%、薬剤9.9%です。
ただし、この事業の「医療事故情報」は院内のアクシデントと同じ範囲ではなく、障害なしの事例も21.9%含みます。報告する医療機関も違うので、ヒヤリ・ハットの順位とそのまま比べることはできません。
医療事故調査制度の「医療事故」はさらに別で、提供した医療に起因する(疑いを含む)死亡・死産のうち、管理者が予期しなかったものです(院内の区分と外部への報告の違い)。
医療のインシデントで多い事例:2025年年報の報告から
ここからの数字は、日本医療機能評価機構の2025年年報と集計表のヒヤリ・ハット事例です。参加を希望した医療機関からの報告で、病院が中心です(0〜99床は62機関で、件数の1.2%)。報告範囲は、実施前に発見された事例、影響がなかった事例、軽微な処置・治療(消毒、湿布、鎮痛剤投与等)を要した事例、影響が不明な事例で、院内のインシデントと同じ範囲とは限りません。
報告の多さを示すもので、職員数や患者数で割った発生率ではありません。件数の多さがそのまま安全の程度を示すわけではないので、報告数の見方も参考にしてください。
2025年4〜12月に756機関から報告された件数を、事例の概要別に見ると次のとおりです。割合は件数から当社が計算しました(分母は区分別の表の合計754,625件。四捨五入のため合計は100%になりません)。
- 薬剤:238,648件(31.6%)
- 療養上の世話:168,659件(22.4%)
- その他:99,736件(13.2%)
- ドレーン・チューブ:92,251件(12.2%)
- 検査:72,259件(9.6%)
- 治療・処置:46,743件(6.2%)
- 医療機器等:31,389件(4.2%)
- 輸血:4,940件(0.7%)
病床数で見ると順位は変わります。300床未満の各病床規模(0〜99床、100〜199床、200〜299床)では療養上の世話が薬剤を上回り(200〜299床で30.4%と26.6%)、300床以上では薬剤が最多です(600床以上で35.2%)。600床以上の114機関だけで、報告全体の33.9%を占めます。
ここまでの順位は全体の件数を集めた発生件数情報です。以下の分類や場面は、1件ごとの詳細を集めた事例情報(4〜12月、8,474件)によるものです。事例情報を実際に報告した機関は少なく(2025年の1年間で735機関のうち123機関)、一部の病院の報告が多く含まれます。
主な区分の中身は次のとおりです。分類は「その他」を除いて多いものを挙げ、場面は不具合の発端となった場面です。
- 薬剤(3,127件):未実施784件、量間違い566件。場面は投与1,451件、準備523件
- 療養上の世話(2,111件):転倒959件、転落300件。場面は患者の単独行動1,155件
- ドレーン・チューブ(913件):患者による抜去559件。場面は留置中812件
- 検査(998件):未実施278件、方法(手技)の間違い117件、患者間違い89件
発生場所(複数回答)は、回答8,605件のうち病室が4,367件(50.7%)で最多です。
看護師に多いインシデントは?
看護師に限って、どの区分が多いかを示す公開の集計表は確認できませんでした。職種と事例の概要を掛け合わせた表がないためです。分かるのは、事例に関わった職員の職種では看護師が10,745件で最多という点までです(2025年1〜12月、複数回答)。
職員数で割った数字ではないので、看護師に誤りが多いという意味ではありません。
原因:報告された要因
原因については、事例情報(4〜12月、8,474件)で報告者が選んだ要因が公開されています。原因と証明されたものではなく、%は集計表のとおり回答数が分母です。
報告者が選んだ「事例に関わった職員の直接の要因」(複数回答)では、回答14,442件のうち確認漏れ・不足が39.3%で最も多く、観察漏れ・不足15.0%、判断の誤り13.9%が続きます。背景の回答20,795件では、繁忙・タイムプレッシャー12.8%、手順・ルール11.1%、慣れ9.9%です。
要因は区分で違います。薬剤は確認漏れ・不足が目立ちます(3,127件のうち2,605件)。背景では繁忙・タイムプレッシャー1,185件、手順・ルール1,081件が挙がります。
ドレーン・チューブは観察漏れ・不足が最も多く(913件のうち546件)、療養上の世話は確認(950件)と観察(877件)が近い数です。どちらも患者側の理解不足が挙がります(療養上の世話559件、ドレーン・チューブ338件)。
防ぎ方:人は間違えることを前提に、確認の手順を決める
厚生労働省の「安全な医療を提供するための10の要点」は、「人は間違えうることを前提として、システムを構築し機能させていくことが必要です」としています。
例えば、与薬時に薬包の氏名とネームバンドを照合する(No.116、2016年)、オーダの入力時に氏名を確認し、電子カルテを一定時間で自動ログオフにする(No.154、2019年)、離床センサーを設置したら作動を確かめる(No.197、2023年)、患者をベッドからベッドへ移す前に全員でチューブの位置を確かめる(No.85、2013年)といった、事例が発生した医療機関の取り組みがあります(日本医療機能評価機構の医療安全情報)。
いずれも特定の場面の例です。報告が多い「患者による抜去」や、転倒全般の対策そのものではありません。自院の事例に合わせて検討してください。
医療法に「医療安全」を定義した条文は見当たらず、法律は「医療の安全の確保」として、管理者に指針の策定や研修などの措置を求めています(第6条の12)。
病院や有床診療所などでは、医療安全管理委員会が分析の結果を活用して改善の方策を立てて実施し、職員に周知します(医療法施行規則第1条の11)。無床の診療所の扱いはクリニックの医療安全で説明しています。
報告を集めるには、責めないことを決めておきます。JCHOの指針は、報告体制は責任追及を目的とせず、「報告することによる個人への懲罰等は伴わない」としています。
報告書の項目や例文はインシデントレポートの書き方にまとめています。
報告をスマホから出せる形にしたい場合はラクパスのヒヤリハット報告(BASICプラン以上)がありますが、事例の分析や再発防止策の立案は院内で行います。
よくある質問
アクシデントとインシデントの違いは?
JCHOの指針では、レベル0〜3aがインシデント、3b〜5がアクシデントです。境目は施設で異なります。詳しくはインシデントとアクシデントの違いをご覧ください。
医療におけるアクシデントの例は?
JCHOの分類に当てはめると、転倒して骨折した事象や、手術、人工呼吸器の装着を要した事象などが3bです。
看護師に多いインシデントは?
全体の件数では薬剤が最多ですが(300床未満は療養上の世話)、看護師だけの区分別の割合は公開の集計表で確認できませんでした。
インシデントとヒヤリハットの違いは?
平成14年の報告書やJCHOの指針は同じものとして扱っています。一方、平成12年の厚生省(現・厚生労働省)の指針は、被害がなく観察も不要だった場合までとしており、範囲はより狭くなっています。
参考にした公的資料
- 医療法(第6条の10、第6条の12)、医療法施行規則(第1条の11)
- 医療安全対策検討会議「医療安全推進総合対策」(平成14年4月17日)、定義の欄(第7回社会保障審議会医療部会 参考資料1)
- 厚生省「リスクマネージメントマニュアル作成指針」(平成12年)
- 厚生労働省「安全な医療を提供するための10の要点」(平成13年)
- 厚生労働省「医療事故調査制度について」
- 独立行政法人地域医療機能推進機構「医療安全管理指針」(平成28年6月)
- 日本医療機能評価機構 医療事故情報収集等事業「2025年年報」、集計表の一覧(発生件数情報 2025_YNR、事例情報 2025_YH、医療事故情報 2025_YA-A)
- 同事業の報告範囲(ヒヤリ・ハット事例、医療事故情報)、入力項目
- 同事業 医療安全情報 No.116(2016年7月)、No.154(2019年9月)、No.197(2023年4月)、No.85(2013年12月)
- 日本医療安全学会 用語集「インシデント」(2024年3月5日)
- 産業医科大学病院「用語の定義」
- QST病院「医療事故・インシデントとは」
区分別の割合の分母は、年報の図表Ⅱ-3-4(事例の概要別)の合計です。同じ期間の図表Ⅱ-3-3(実施の有無別)とは合計が一致しません。年報に理由の説明は見当たりませんでした。2025年4月に報告項目が変わったため、1〜3月(旧項目)は合算していません。病床数別の割合は、集計表 YNR-10〜16 の件数から当社が計算しました。
この記事は、株式会社Central Medienceが、公的資料をもとに作成しました。
ヒヤリハット報告のプランと条件
ヒヤリハット報告はBASICプラン以上で、有料プランは20名分から(BASICで月4,000円・税別)です。種別は職員のけがや設備を含む17種別で、この記事で紹介した8区分とは別の分類です。
報告は名簿の役職に応じて院長などへ自動で届きます。
種別・影響度・時間帯ごとの月次集計は自動で作られ、CSV出力はPRO以上です。過去の報告を見られる期間はBASICで365日、PROで5年、添付ファイルは180日で自動削除されます。長く残す記録は、紙など別の保管先も決めてください。




